人材派遣・人材紹介にかかる費用は?

こんにちは!リクルーティング・パートナーズ株式会社のIndeed運用チームの藤野です。

私はIndeedの運用をメインで担当しており、お客様から求人案件をお預かりし、どうすれば応募が来るのか日々試行錯誤しています。

Indeedは求人検索エンジンであり、求人メディア(媒体)とは少し異なります。しかし、どちらも公募という点では同じです。人材の調達においては、公募以外にも直接の斡旋(人材紹介)や派遣リファラル採用など多種多様な手法が存在しています。

それぞれの手法においてメリット・デメリットがあり、特徴も異なります。募集する職種やエリア、給与条件などを考慮して、最適な手法を選択していきたいですよね。

今回はそんな中で、人材紹介人材派遣について、ご紹介いたします。

人材紹介とは

人材の図

そもそも人材紹介とは、人材を採用したい企業に対して、そのニーズに合った人材を紹介するサービスのことです。正式には、厚生労働大臣から許可を受けた「有料職業紹介所」のことを指します。

人材紹介の特徴

公募からの直接の応募と違い、紹介会社が介在してくれます。紹介会社には、キャリアアドバイザーなどの専任の担当者が企業と求職者の間に介在しています。

企業と求職者のマッチングを一度紹介会社が行うため、企業は採用の可能性が高い求職者と面接を行うことが出来、効率的に採用活動を進めることが出来ます。

人材紹介にかかる費用

人材紹介は、採用が決定したタイミングで紹介手数料が発生する成功報酬型です。

紹介手数料については、紹介会社によって様々ですが、一般的には年収の○%を手数料としている会社がほとんどです。

人材紹介のメリット

無駄な費用が発生しない

人材紹介は、成功報酬型です。そのため、何人の候補者を紹介されても、その方が採用に至らなければ料金は発生しないものになります。

また、採用した方がすぐに退職をされてしまった場合にも、返金規定を設けていることがほとんどです。

選考の工数を抑えられる

人材紹介会社が、企業のニーズに合わせて紹介する方の選定を行う一次フィルター的な役割を担ってくれたり、面接日程の調整・合否連絡などを代行してくれたりします。

そのため、採用にかかる業務工数を抑えることが出来ます。

人材紹介のデメリット

紹介手数料が高い

年収の〇%といった形で紹介手数料を設定しているケースがほとんどのため、1回の公募にかかる費用と比較すると、費用としてはかなり高くなります。

公募の場合は、1回の掲載で複数名採用出来れば、その分コストを抑えることが出来ますが、人材紹介の場合は1名採用する度にコストが発生してしまいます。

希望する人材がいるとは限らない

紹介会社にお願いをしたからといって、かならずしも希望する人材の紹介がすぐに受けられるとは限りません。採用難の現代では、紹介会社の紹介する人材を集めるのに苦労しているのは間違いありません。

有名企業の人気の案件で公募では応募が殺到する場合や、高いフィーを払ってでも費用面のリスクを抑えたいと考える場合には人材紹介を利用すると良いかもしれません。

人材派遣とは

人材派遣とは、人材を必要としている企業に対して、特定のスキルを持つ人材を雇用し提供するものです。

人材派遣には、「有期雇用派遣」「無期雇用派遣」「紹介予定派遣」の3種類があります。

人材紹介の種類

人材派遣の特徴

直接雇用とは異なり、人材派遣の場合は雇用主と勤務地(派遣先)が異なることが特徴です。具体的には、派遣スタッフは派遣元会社と雇用契約を結び、給与などを受け取ります。

しかし、実際に働く場所は、派遣元会社が契約している会社(派遣先会社)となります。

人材派遣にかかる費用

人材派遣の場合、派遣元企業と派遣先企業の間で、労働者派遣契約を結びます。

そのため、費用は派遣元会社に対して支払う形になります。その費用は、派遣元会社が派遣社員に対して支払っている給与などに手数料をプラスして、利益を確保しています。

人材派遣のメリット

固定費を変動費化できる

無期雇用派遣であっても、派遣契約は有期となります。そのため、業務量の変動に合わせた契約が可能になるため、繁忙期だけ人を増やして、閑散期には人を減らすということも可能になります。そうすると、本来固定費としてかかる人件費を変動費化することが出来ます。

採用のミスマッチのリスクの低減(紹介予定派遣)

紹介予定派遣は、実際に勤務している状況を見てから採用するのか否かを判断することが出来ます。そのため、他の採用手法と違ってかなり高い確率でミスマッチを防ぐことが出来るようになります。

人材派遣のデメリット

コスト

直接雇用と比較すると、コストは割高になります。また紹介予定派遣の場合は、もし採用をしないとなった場合でも派遣期間中の費用はもちろんかかってしまいます。

就業前の面接が出来ない・任せられる業務範囲が決まっている

有期雇用・無期雇用派遣の場合は、就業前の面接は禁止されています。また、派遣契約の際に事前に提示した内容の業務以外を依頼することも禁止されています。

そのため、直接雇用の社員のように、色んな仕事を柔軟に任せるといったことが出来ないようになっています。

繁忙期と閑散期の業務量の差が激しい企業様などは人材派遣を利用すると良いかもしれません。

最後に

今回は人材紹介・人材派遣の仕組みやメリット・デメリットについてご紹介しました。

採用手法が多様化する中で、そもそもどんな採用手法があるのか、それぞれのメリット・デメリットは何なのかといったことを、出来るだけ把握しておきましょう。

それから現状の課題に合わせてそれぞれどんな手法を使うのかといったことを考えられると、採用にかかるコストを最適化することが出来るのではないでしょうか。

もし、不明点がありよく分からない、ブログを読んで詳しく情報を知りたくなった!という方はいつでもお問い合わせを歓迎しております。お電話、WEB面談、直接訪問など、お気軽にご相談ください。


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